日本の女性研究者

環境学

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HANADA Mariko

 
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NameHANADA Mariko
e-mailhanamariest.osaka-sandai.ac.jp
AffiliationOsaka Sangyo University
SectionFaculty of Design Technology, Department of Environmental Science and Technology
Job titleProfessor
DegreeMaster of Arts(California State Univ. Dominguez Hills)
Research funding number40340616

Research Areas

 
  • Environmental science / Environmental policy and social systems / Environmental Economics
  • Human life science / Home economics/Human life / Home Economics(Including cloth and house environment)
  • Economics / Economic policy / Economic policy

Academic & Professional Experience

 
Apr 1978
 - 
May 1980
調査部, 日本債券信用銀行
 
Oct 1992
 - 
Apr 2000
副所長・コースディレクター, 思考力研究所・ビジネス学院, ECC
 
May 1999
   
 
心理カウンセラー, メープル・クリニック
 
Apr 2001
 - 
Mar 2008
助教授, 人間環境学部都市環境学科, 大阪産業大学
 
Apr 2005
 - 
Mar 2008
助教授, 人間環境学研究科, 大阪産業大学大学院
 

Education

 
 
 - 
1988
Applied Behavioral Science, Behavioral Science, California State Univ. Dominguez Hills
 
 
   
 
Economics, Faculty of Economics, The University of Tokyo
 
 
   
 
Business Management, Faculty of Economics, The University of Tokyo
 

Awards & Honors

 
Nov 2017
地方自治法施行70周年総務省大臣表彰, 総務省
 
Feb 2017
市制施行50周年記念表彰, 総務省環境功労賞, 東大阪市
 
May 2012
企業のCSRコミュニケーションにおけるISO26000発行の影響, 2012年環境経営学会研究発表大会最優秀賞, Sustainable Management Forum of Japan
 

Published Papers

 
地域経済循環とコミュニティ・ビジネス~米国イサカでの調査より~
2108年度研究報告大会報告論文(要旨)集   84-85   May 2018   [Refereed]
豊かな暮らしの創り方:コミュニティ機能の再評価
(一財)環境事業協会 調査研究レポート   (5) 1-10   Dec 2017   [Invited]
自治体による小学生のための環境副読本の現状と課題
花田眞理子
日本環境教育学会第28回大会(岩手)研究発表要旨集   57-57   Sep 2017   [Refereed]
大阪府下43自治体に対して実施した、小学生を対象とした環境副読本等の作成状況に関する調査の結果を報告。作成状況は政令指定都市(2/2)、その他の市(13/31)、町村(0/10)で、特に八尾市以北の自治体がほとんど(例外は河内長野市)であること、人口や予算規模が小さい自治体はおおむね作成できていないこと、児童の行動化を促す工夫や地域の環境データの掲載などの特徴が見られることがわかった。大阪市の「おおさか環境科」のように、他の自治体でも利用可能な提供の意義が確認できた。
二輪車の環境配慮運転(エコドライブ)効果に関する実証実験について
濱田拓海
第17回環境技術学会年次大会予稿集   12-12   Jul 2017
運輸部門における二酸化炭素排出削減の方策には、エコカーの開発などのハード面と並んで、ソフト面(環境配慮運転の推奨)がある。しかし四輪自動車に関する環境配慮運転(エコドライブ)の効果は検証されているものの、二輪車(バイク)については研究されていない。本研究は二輪車におけるエコドライブ効果を実地検証し、「急加速・急ブレーキなし」「アイドリング・ストップ』は排気量削減に、「荷載重量の加重」と「渋滞」は排気量増加につながり、二輪車におけるエコドライブ効果が示された。また前2者は四輪車よりも二輪車の...
Study on Current Situation of the Partnership for Environmental Policy of Local Gavernment
2017年度研究報告大会報告論文(要旨)集   62-63   May 2017   [Refereed]
EU環境首都に選ばれたドイツのハンブルク市で環境施策の推進を支えているのが、地元環境優良企業との「環境パートナーシップ協定」。そこで事業者に対するインセンティブ付与や協働体制の現状について、大阪府および府下の基礎自治体にアンケート調査を実施し、自治体と事業者のパートナーシップのあり方について考察した。取組みの現状は、①事業者対象の認定制度「エコショップ制度」など。府は「大阪エコ農産物認証制度」など「市場を意識した供給の負荷削減」と「コンテストを通じた市町村への働きかけ」が特徴。②事業者対象...

Misc

 
食品業界における持続可能性経営~スウェーデンのスーパーAxfood社とMAXハンバーガー社を事例として~
花田眞理子
2108年度秋季研究報告大会報告論文(要旨)集   45-48   Oct 2018   [Refereed]
大学生による幼稚園児対象の環境授業を通じたアクティブ・ラーニングの効果について
花田眞理子
日本環境教育学会第29回大会(東京)研究発表要旨集   133-133   Aug 2018   [Refereed]
大学生によるアクティブ・ラーニングをめざした省エネ授業案作成と授業実施の効果について
日本環境教育学会第27回大会(東京)研究発表要旨集   77   Aug 2016
平成27年に大阪府温暖化防止活動推進センターおよび大阪府と連携して、大阪産業大学の学生7名が小学校での授業案を作成し、近隣の3小学校で実施した。作成に際しては、受講児童の行動変容をめざしたアクティブ・ラーニングに重点を置いて授業の展開を考え、その効果を測定するためにアンケート調査を実施した。アンケート調査(地球温暖化に関する関心や責任感、態度について)の回答の平均値を授業前後で比較すると、調査した4クラス全てで、地球環境問題への関心・責任感が高まり、日常生活での省エネ活動への心がけについて...
小学校における地球温暖化防止活動のための授業に向けた協働の取り組みの成果と今後の課題について
田中利男(大阪府温暖化防止活動推進センター)
第15回環境技術学会年次大会予稿集   100-101   Sep 2015
環境省より受託をした地球温暖化対策事業である「地域活動支援・連携促進事業」の実施にあたり、大阪産業大学と大阪府地球温暖化防止活動推進センター大阪府みどり公社)は、協働して小学校における地球温暖化とエコアクションに関する授業を実施した。
本研究では、実施した授業の効果を、①授業前後の受講児童へのアンケート結果と、②児童の新たな省エネの取組み状況から算出した冬季のCO2排出削減量の推計、の2点から考察した。
授業実施前後のアンケート回答を比較すると、調査したクラス全てで、「地球環境問題への関心...
A Trend of Social Problem Solving CSR in Sustainability Report in Japanese Companies
2014年度研究報告大会 報告論文(要旨)集   42-43   May 2014   [Refereed]
CSRの国際的な行動規範の中で明確に社会的課題の解決をテーマとしているのがISO26000である。本研究では、東日本大震災の復興支援を被災コミュニティの課題解決型CSRと位置づけ、社会的責任の国際規格であるISO26000ガイドラインがどの程度企業のCSR活動に影響を与えているかについて、企業のSustainability Report (環境・社会・ガバナンス等の非財務情報を開示する報告書の総称)の内容を精査した。社会課題解決型CSRとして、バリューチェーンの意識がたかまり、第三者意見の...

Books etc

 
おおさか環境科 中学校(第7版)
おおさか環境科教材編集委員会 (Part:Supervisor)
大阪市環境局   Mar 2018   
おおさか環境科 小学校5・6年生(第7版)
おおさか環境科教材編集委員会 (Part:Supervisor)
大阪市環境局   Mar 2018   
おおさか環境科 小学校3・4年生(第7版)
おおさか環境科教材編集委員会 (Part:Supervisor)
大阪市環境局   Mar 2018   
環境サイエンス入門
学術研究出版   Oct 2017   ISBN:978-4865842128
第1部「自然と地球のサイエンス」では、生態学、水生生物学および地球物理学から地球と地域の自然について概説している。 第2部「人と環境」では、生態人類学、環境経済学、社会学から人と自然のつながり、コミュニティや社会構造について、第3部「水・土・緑のテクノロジー」では、水質工学と緑化工学から環境保全の技術とその活用を、 第4部「持続可能なまちづくり」では、都市計画、廃棄物計画、環境政策学から、まちづくりの技術・考え方についてそれぞれ概説している。
おおさか環境科 中学校
おおさか環境科教材編集委員会 (Part:Supervisor)
大阪市環境局   Mar 2017   

Conference Activities & Talks

 
食品業界における持続可能性経営~スウェーデンのスーパーAxfood社とMAXハンバーガー社を事例として~
花田眞理子
2018年度秋季研究報告大会   14 Oct 2018   環境経営学会
大学生による幼稚園児対象の環境授業を通じたアクティブ・ラーニングの効果について
花田眞理子
日本環境教育学会第29回年次大会(東京)   26 Aug 2018   日本環境教育学会
地域経済循環とコミュニティ・ビジネス~米国イサカでの調査より~
環境経営学会2018年度研究報告大会   26 May 2018   環境経営学会
自治体による小学生のための環境副読本の現状と課題
花田眞理子
日本環境教育学会第28回大会   2 Sep 2017   日本環境教育学会
大阪府下43自治体に対して実施した、小学生を対象とした環境副読本等の作成状況に関する調査の結果を報告。作成状況は政令指定都市(2/2)、その他の市(13/31)、町村(0/10)で、特に八尾市以北の自治体がほとんど(例外は河内長野市)であること、人口や予算規模が小さい自治体はおおむね作成できていないこと、児童の行動化を促す工夫や地域の環境データの掲載などの特徴が見られることがわかった。大阪市の「おおさか環境科」のように、他の自治体でも利用可能な提供の意義が確認できた。
二輪車の環境配慮運転(エコドライブ)効果に関する実証実験について
濱田拓海
第17回環境技術学会年次大会予稿集   1 Jul 2017   環境技術学会
運輸部門における二酸化炭素排出削減の方策には、エコカーの開発などのハード面と並んで、ソフト面(環境配慮運転の推奨)がある。しかし四輪自動車に関する環境配慮運転(エコドライブ)の効果は検証されているものの、二輪車(バイク)については研究されていない。本研究は二輪車におけるエコドライブ効果を実地検証し、「急加速・急ブレーキなし」「アイドリング・ストップ』は排気量削減に、「荷載重量の加重」と「渋滞」は排気量増加につながり、二輪車におけるエコドライブ効果が示された。また前2者は四輪車よりも二輪車の...

Association Memberships

 
Sustainable Management Forum of Japan , 金融政策研究会 , 日本環境教育学会 , 環境技術学会 , 環境経済・政策学会 , 日本経済政策学会 , 水資源・環境学会 , National Honor Society in Psychology

Works

 
小学校および保育園における、大学生による環境教育授業の実施
The Others   2003

Others

 
Dec 2017   米国調査報告書
米国調査報告ー豊かな暮らしの創り方:コミュニティ機能の再評価ー