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環境学

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花田 眞理子

 
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研究者氏名花田 眞理子
 
ハナダ マリコ
eメールhanamariest.osaka-sandai.ac.jp
所属大阪産業大学
部署デザイン工学部環境理工学科
職名教授
学位学術修士(カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校)
科研費研究者番号40340616

研究分野

 
  • 環境学 / 環境政策・環境社会システム / 
  • 生活科学 / 家政・生活学一般 / 
  • 経済学 / 経済政策 / 

経歴

 
1978年4月
 - 
1980年5月
日本債券信用銀行 調査部
 
1992年10月
 - 
2000年4月
ECC 思考力研究所・ビジネス学院 副所長・コースディレクター
 
1999年5月
   
 
メープル・クリニック 心理カウンセラー
 
2001年4月
 - 
2008年3月
大阪産業大学 人間環境学部都市環境学科 助教授
 
2005年4月
 - 
2008年3月
大阪産業大学大学院 人間環境学研究科 助教授
 

学歴

 
 
 - 
1988年
カリフォルニア州立大学ドミンゲスヒルズ校大学院 行動科学科 応用行動科学
 
 
   
 
東京大学 経済学部経済学科 経済学科
 
 
   
 
東京大学 経済学部経営学科 経営学科
 

委員歴

 
2018年6月
 - 
2020年5月
豊中市  大規模小売店舗立地審議会委員
 
2018年4月
 - 
2020年3月
茨木市  大規模小売店舗立地審議会委員
 
2018年4月
 - 
2020年3月
枚方市  枚方市環境審議会 委員
 
2017年
 - 
2020年3月
関西広域連合広域環境保全局長 委員  関西広域環境保全計画に関する有識者会議 委員
 
2017年11月
 - 
2019年10月
大阪市長  大阪市環境審議会 委員
 

受賞

 
2017年11月
総務省 地方自治法施行70周年総務省大臣表彰
 
2017年2月
東大阪市 総務省環境功労賞 市制施行50周年記念表彰
 
2012年5月
環境経営学会 2012年環境経営学会研究発表大会最優秀賞 企業のCSRコミュニケーションにおけるISO26000発行の影響
 

論文

 
地域経済循環とコミュニティ・ビジネス~米国イサカでの調査より~
2108年度研究報告大会報告論文(要旨)集   84-85   2018年5月   [査読有り]
豊かな暮らしの創り方:コミュニティ機能の再評価
(一財)環境事業協会 調査研究レポート   (5) 1-10   2017年12月   [招待有り]
自治体による小学生のための環境副読本の現状と課題
花田眞理子
日本環境教育学会第28回大会(岩手)研究発表要旨集   57-57   2017年9月   [査読有り]
大阪府下43自治体に対して実施した、小学生を対象とした環境副読本等の作成状況に関する調査の結果を報告。作成状況は政令指定都市(2/2)、その他の市(13/31)、町村(0/10)で、特に八尾市以北の自治体がほとんど(例外は河内長野市)であること、人口や予算規模が小さい自治体はおおむね作成できていないこと、児童の行動化を促す工夫や地域の環境データの掲載などの特徴が見られることがわかった。大阪市の「おおさか環境科」のように、他の自治体でも利用可能な提供の意義が確認できた。
二輪車の環境配慮運転(エコドライブ)効果に関する実証実験について
濱田拓海
第17回環境技術学会年次大会予稿集   12-12   2017年7月
運輸部門における二酸化炭素排出削減の方策には、エコカーの開発などのハード面と並んで、ソフト面(環境配慮運転の推奨)がある。しかし四輪自動車に関する環境配慮運転(エコドライブ)の効果は検証されているものの、二輪車(バイク)については研究されていない。本研究は二輪車におけるエコドライブ効果を実地検証し、「急加速・急ブレーキなし」「アイドリング・ストップ』は排気量削減に、「荷載重量の加重」と「渋滞」は排気量増加につながり、二輪車におけるエコドライブ効果が示された。また前2者は四輪車よりも二輪車の...
行政と企業のパートナーシップの現状~大阪府及び府下基礎自治体を例として~
2017年度研究報告大会報告論文(要旨)集   62-63   2017年5月   [査読有り]
EU環境首都に選ばれたドイツのハンブルク市で環境施策の推進を支えているのが、地元環境優良企業との「環境パートナーシップ協定」。そこで事業者に対するインセンティブ付与や協働体制の現状について、大阪府および府下の基礎自治体にアンケート調査を実施し、自治体と事業者のパートナーシップのあり方について考察した。取組みの現状は、①事業者対象の認定制度「エコショップ制度」など。府は「大阪エコ農産物認証制度」など「市場を意識した供給の負荷削減」と「コンテストを通じた市町村への働きかけ」が特徴。②事業者対象...

Misc

 
大学生によるアクティブ・ラーニングをめざした省エネ授業案作成と授業実施の効果について
日本環境教育学会第27回大会(東京)研究発表要旨集   77   2016年8月
平成27年に大阪府温暖化防止活動推進センターおよび大阪府と連携して、大阪産業大学の学生7名が小学校での授業案を作成し、近隣の3小学校で実施した。作成に際しては、受講児童の行動変容をめざしたアクティブ・ラーニングに重点を置いて授業の展開を考え、その効果を測定するためにアンケート調査を実施した。アンケート調査(地球温暖化に関する関心や責任感、態度について)の回答の平均値を授業前後で比較すると、調査した4クラス全てで、地球環境問題への関心・責任感が高まり、日常生活での省エネ活動への心がけについて...
小学校における地球温暖化防止活動のための授業に向けた協働の取り組みの成果と今後の課題について
田中利男(大阪府温暖化防止活動推進センター)
第15回環境技術学会年次大会予稿集   100-101   2015年9月
環境省より受託をした地球温暖化対策事業である「地域活動支援・連携促進事業」の実施にあたり、大阪産業大学と大阪府地球温暖化防止活動推進センター大阪府みどり公社)は、協働して小学校における地球温暖化とエコアクションに関する授業を実施した。
本研究では、実施した授業の効果を、①授業前後の受講児童へのアンケート結果と、②児童の新たな省エネの取組み状況から算出した冬季のCO2排出削減量の推計、の2点から考察した。
授業実施前後のアンケート回答を比較すると、調査したクラス全てで、「地球環境問題への関心...
Sustainability Report にみる企業の社会課題解決型CSRの動向
2014年度研究報告大会 報告論文(要旨)集   42-43   2014年5月   [査読有り]
CSRの国際的な行動規範の中で明確に社会的課題の解決をテーマとしているのがISO26000である。本研究では、東日本大震災の復興支援を被災コミュニティの課題解決型CSRと位置づけ、社会的責任の国際規格であるISO26000ガイドラインがどの程度企業のCSR活動に影響を与えているかについて、企業のSustainability Report (環境・社会・ガバナンス等の非財務情報を開示する報告書の総称)の内容を精査した。社会課題解決型CSRとして、バリューチェーンの意識がたかまり、第三者意見の...
大阪産業大学の環境活動~学生力と地域環境力の向上をめざして~
私立大学環境保全協議会会誌   (18) 7-11   2014年2月   [依頼有り]
第27回夏期研修研究会における特別講演の内容をまとめて報告。第1章は、地域社会における教育機関としての大学の役割を、地域資源のプラットホームの視点から整理。特にISO26000(「社会的責任」の国際規格)がめざす、あらゆる組織に求められるコミュニティへの参画やコミュニティの発展への寄与や、環境教育が包含する地域特性に応じた効果などについて分析した。第2章は本学の教学面での環境活動を、大学のプラス面の環境活動の現状や、筆者が担当しているフィールド・スタジオワーク授業における環境教育実践の紹介...
学校ビオトープと植生調査を通じた環境学習
日本環境教育学会第24回大会研究発表要旨集   52   2013年7月
大東市立小学校13校のうち、ビオトープを維持している唯一の四条小学校において、ビオトープの生態系および校内の植生をテーマに、大学生が小学生に対して、生きもの調べや外来種についての授業を2回にわたって行った実践報告。
あらかじめ校内の植生ミニ図鑑を作成し、子供たちに調査結果を発表報告してもらって、学校ビオトープや身近な植生への理解を促す狙い。

書籍等出版物

 
おおさか環境科 中学校(第7版)
おおさか環境科教材編集委員会 (担当:監修)
大阪市環境局   2018年3月   
おおさか環境科 小学校5・6年生(第7版)
おおさか環境科教材編集委員会 (担当:監修)
大阪市環境局   2018年3月   
おおさか環境科 小学校3・4年生(第7版)
おおさか環境科教材編集委員会 (担当:監修)
大阪市環境局   2018年3月   
環境サイエンス入門
学術研究出版   2017年10月   ISBN:978-4865842128
第1部「自然と地球のサイエンス」では、生態学、水生生物学および地球物理学から地球と地域の自然について概説している。 第2部「人と環境」では、生態人類学、環境経済学、社会学から人と自然のつながり、コミュニティや社会構造について、第3部「水・土・緑のテクノロジー」では、水質工学と緑化工学から環境保全の技術とその活用を、 第4部「持続可能なまちづくり」では、都市計画、廃棄物計画、環境政策学から、まちづくりの技術・考え方についてそれぞれ概説している。
おおさか環境科 中学校
おおさか環境科教材編集委員会 (担当:監修)
大阪市環境局   2017年3月   

講演・口頭発表等

 
地域経済循環とコミュニティ・ビジネス~米国イサカでの調査より~
環境経営学会2018年度研究報告大会   2018年5月26日   環境経営学会
自治体による小学生のための環境副読本の現状と課題
花田眞理子
日本環境教育学会第28回大会   2017年9月2日   日本環境教育学会
大阪府下43自治体に対して実施した、小学生を対象とした環境副読本等の作成状況に関する調査の結果を報告。作成状況は政令指定都市(2/2)、その他の市(13/31)、町村(0/10)で、特に八尾市以北の自治体がほとんど(例外は河内長野市)であること、人口や予算規模が小さい自治体はおおむね作成できていないこと、児童の行動化を促す工夫や地域の環境データの掲載などの特徴が見られることがわかった。大阪市の「おおさか環境科」のように、他の自治体でも利用可能な提供の意義が確認できた。
二輪車の環境配慮運転(エコドライブ)効果に関する実証実験について
濱田拓海
第17回環境技術学会年次大会予稿集   2017年7月1日   環境技術学会
運輸部門における二酸化炭素排出削減の方策には、エコカーの開発などのハード面と並んで、ソフト面(環境配慮運転の推奨)がある。しかし四輪自動車に関する環境配慮運転(エコドライブ)の効果は検証されているものの、二輪車(バイク)については研究されていない。本研究は二輪車におけるエコドライブ効果を実地検証し、「急加速・急ブレーキなし」「アイドリング・ストップ』は排気量削減に、「荷載重量の加重」と「渋滞」は排気量増加につながり、二輪車におけるエコドライブ効果が示された。また前2者は四輪車よりも二輪車の...
行政と企業のパートナーシップの現状~大阪府及び府下基礎自治体を例として~
2017年度研究報告大会報告論文(要旨)集   2017年5月27日   環境経営学会
EU環境首都に選ばれたドイツのハンブルク市で環境施策の推進を支えているのが、地元環境優良企業との「環境パートナーシップ協定」。そこで事業者に対するインセンティブ付与や協働体制の現状について、大阪府および府下の基礎自治体にアンケート調査を実施し、自治体と事業者のパートナーシップのあり方について考察した。取組みの現状は、①事業者対象の認定制度「エコショップ制度」など。府は「大阪エコ農産物認証制度」など「市場を意識した供給の負荷削減」と「コンテストを通じた市町村への働きかけ」が特徴。②事業者対象...
持続可能な消費に向けた行政・企業・NGOのパートナーシップについて  ~ドイツを例として~
花田眞理子
環境経営学会秋季研究報告大会   2016年11月19日   環境経営学会
行政や事業者、環境NGOなどがパートナーシップを通じて取り組む事により、地域社会の環境負荷削減を実現している例を、「企業との環境パートナーシップ協定(ハンブルク市)」「  持続可能な調達ガイドラインの公表(ハンブルク市)」「行政と環境活動をつなぐセクターとしての環境センターの役割(ハノーファー市)」「環境NGOによる強力なパートナーシップの展開(NABU:ベルリン市)」「環境ラベルによるエコ市場の推進(環境庁:ベルリン市)について説明するとともに、環境情報の実態に関するドイツでの市場調査の...

所属学協会

 
環境経営学会 , 金融政策研究会 , 日本環境教育学会 , 環境技術学会 , 環境経済・政策学会 , 日本経済政策学会 , 水資源・環境学会 , National Honor Society in Psychology

Works

 
小学校および保育園における、大学生による環境教育授業の実施
その他   2003年

その他

 
2017年12月
米国調査報告ー豊かな暮らしの創り方:コミュニティ機能の再評価ー