日本の女性研究者

地域研究

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田中晃代

 
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研究者氏名田中晃代
 
タナカ アキヨ
eメールt-akiyosocio.kindai.ac.jp
所属近畿大学
部署総合社会学部 総合社会学科 環境・まちづくり系専攻
職名准教授
学位博士(工学)(大阪大学)
科研費研究者番号50581138

プロフィール

 兵庫県神戸市に生まれる。文学士を志し、文学部英米文学科を卒業するも、住宅産業分野に就職をするなかで、建築や都市に興味を持ち、工学部建築学科に学士編入学をする。その後、住居学や都市計画・まちづくりを中心に研究を進める。研究の傍ら、豊中市政策企画部まちづくり支援課の嘱託職員として市民のまちづくり活動を支援し、その実践を研究で取り上げるなどして、さらに、支援の質を高めるいわゆる「アクション・リサーチ」の手法を確立させる。2010年から、近畿大学総合社会学部総合社会学科環境系専攻の講師に就任。現職に至る。実学の精神を基本に文理融合型の学生の教育に従事している。

研究キーワード

 
まちづくり計画 , 土地利用 , まちづくり構想 , エリアマネジメント , 古民家利活用 , 協働のまちづくり , 場のデザイン , 市民組織及び活動 , 市民参加 , 参加のプロセス , 地域分権・自治 , まちづくり関連条例

研究分野

 
  • 環境学 / 環境政策・環境社会システム / 
  • 地域研究 / 地域研究 / 
  • 政治学 / 政治学 / 
  • 建築学 / 都市計画・建築計画 / 

経歴

 
2015年4月
 - 
現在
近畿大学総合社会学部総合社会学科 環境・まちづくり系専攻 准教授
 
2014年4月
 - 
2015年3月
近畿大学総合社会学部総合社会学科 環境系専攻 准教授
 
2010年4月
 - 
2014年3月
近畿大学総合社会学部総合社会学科 環境系専攻 講師
 
2008年4月
 - 
2010年3月
豊中市 政策企画部コミュニティ政策室 嘱託職員
 
1999年4月
 - 
2002年3月
豊中市 政策推進部まちづくり支援課 嘱託職員
 

学歴

 
2001年4月
 - 
2004年3月
京都大学 大学院 社会健康医学系専攻博士後期課程単位取得退学
 
1994年4月
 - 
1999年9月
大阪大学 大学院 工学研究科博士課程修了 博士(工学)
 
1991年4月
 - 
1993年3月
大阪工業大学 大学院工学研究科 建築学専攻修士課程修了 修士(工学)
 

委員歴

 
2018年8月
 - 
現在
生駒市  都市計画審議会
 
2018年6月
 - 
現在
豊中市  大規模小売店舗立地審議会
 
2018年
 - 
現在
近畿都市学会理事会  理事
 
2017年10月
 - 
現在
大阪市生野区  区政会議
 
2017年8月
 - 
現在
河内長野市  行政評価委員会
 

受賞

 
 
2000年度日本都市計画学会論文奨励賞受賞
 

論文

 
カフェからはじまる「場」の創出と新たな機能ー生野区の地域まちづくりを事例にして-
田中晃代
近畿大学総合社会学部紀要   07(01) 31-37   2018年10月   [査読有り]
情報交流の「場」のまちづくり活動への参加状況や意向調査分析から、「事業計画推進力」「協働力」「専門性」などの「場」の機能や役割を明確にした。この機能や役割をもとに、生野区のまちカフェや空き家カフェの運営実態を分析考察した結果、「ファシリテーション」や「キュレーション」の機能が重要とされており、それらの「場」の機能が、将来の専門性や働き方につながる職能に変化していくことが考えられる。
多様な人材が参加する情報交流の「場」のデザインに関する研究-キュレーターの存在に着目して-
田中晃代
日本都市学会年報   51 97-103   2018年5月   [査読有り]
情報交流の「場」の参加者意向や姿勢に着目して分析考察をした結果以下のようなことがわかった。「交流の場」には、「対話の場」、「企画提案の場」、「企画実現の場」の3つの類型がある。また、「場」の参加者の類型については、エリアマネジメント活動+地域コミュニティ活動重視型、エリアマネジメント活動重視型、地域コミュニティ活動重視型、つながり重視型の4つの類型が見出せた。なかでもキュレーターは、働き盛りの若い世代であり、エリアマネジメント活動や地域コミュニティ活動にも参加していることがわかった。
ネットワーク型まちづくり事業を生み出すための「予算提案制度」の運用に関する研究-大阪府池田市の地域分権制度を事例とする-
田中 晃代
日本都市計画学会学術研究論文集   48(3)    2013年10月
地域分権制度の特に運用面を中心に分析・考察をおこない,ネットワーク社会の典型として考えられるネットワーク型まちづくり事業(具体的には,地域活動をネットワーク化したまちづくり事業)がどのように生まれていくのかを池田市の事例をもとに経年的に調べ,地域活動のネットワークを生み出す「予算提案制度」の運用について明らかにした.
域協働型まちづくり事業を生み出す地域分権制度の運用に関する実証的研究―大阪府池田市の予算提案事業を事例とする―
田中 晃代
近畿大学総合社会学部紀要   3(1)    2013年9月
本研究は,地域分権制度の特に運用面を中心に分析・考察をおこない,ネットワーク社会の典型として考えられる地域協働型まちづくり事業がどのように生まれていくのかを池田市の事例をもとに経年的に調べ,ネットワークを生み出す運用策について明らかにする.
田中 晃代
土木学会論文集D3   68(5) I_259-I_265   2012年12月
「参加型まちづくり」における市議会議員の活動実態と思考パターンについて考察した.その結果,市議会議員の役割は,地域活動や市民活動,「参加型まちづくり」の現場に関与しつつ,「市民としての立場」と「議員としての立場」をうまく使い分けながら,それらの経験を活かしつつ議会での意思決定に携わっていることが理解できた.なかでも,「参加型まちづくり」においては,「政策コーディネート」や「市民活動活性化のアドバイザー」としての議員の役割が浮かび上がった.

書籍等出版物

 
変化と転換を見つめて ”地域が変わる・ネットワーク型社会におけるまちづくり政策と「場」の形成”
田中晃代(近畿大学日本文化研究所編者) (担当:分担執筆, 範囲:Ⅱの4)
風媒社   2016年3月   
地方分権時代のまちづくり条例
小林重敬、三辺夏雄、内海麻利、松本昭、久隆浩、和田治、小出和郎、下村麻理、大方潤一郎、高見沢実、村木美貴、田中晃代、牧野和敏、石津啓介 (担当:共著, 範囲:第4章、事例2、3、pp.182-196)
学芸出版   1999年9月   
法令と条例、要綱の果たすべき役割を、土地利用・環境・景観・地区まちづくりを対象にその歴史的推移と実例を踏まえて考察した。

講演・口頭発表等

 
地域活性化をベースにした「場」のデザインと「個」の関係性
田中晃代
土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   2018年6月   
知の創出を生む出す仕組みとしての「場」のデザインのあり方に関する研究-キュレーターの存在に着目して
田中晃代
土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   2017年6月   
多様な活動を包含する場のデザインの課題と展望-地域創生の主体としての地域人のインタビューを通して
田中晃代
土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   2016年6月   
急激な観光地化が官民協働のまちづくりに与える影響-兵庫県朝来市竹田地区の場合
田中晃代
土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   2015年6月   

担当経験のある科目

 
  • 演習2 (近畿大学)
  • 演習A・B (近畿大学)
  • まちづくり論3 (近畿大学)
  • まちづくり論2 (近畿大学)
  • まちづくり論1 (近畿大学)

所属学協会

 
日本地理学会 , 社会・経済システム学会 , 近畿都市学会 , 日本都市計画学会 , 土木学会 , 日本建築学会 , 日本計画行政学会 , 日本造園学会